貸借対照表｜株取引の前に企業の安定性・流動性を知ろう！

株式投資を始める前に、その企業の財務状況を把握することは非常に重要です。
特に注目すべきは「貸借対照表（バランスシート）」で、企業の安定性や流動性を判断する手がかりになります。

貸借対照表には、資産・負債・純資産が記載されており、どれだけ現金や資産を持っているか、負債がどの程度あるか、自己資本が健全かなどが分かります。
例えば、流動比率や自己資本比率といった指標を見ることで、短期の支払い能力や経営の安定度が数値的に把握できます。

株価だけに頼らず、企業の中身を見極めるためにも、まずは貸借対照表を読み解く力を身につけましょう！

貸借対照表とは

貸借対照表（たいしゃく たいしょうひょう）は、一定時点における企業の財政状態の一覧表です。
これを分析することで、企業の安定性や流動性を判断できます。

貸借対照表の借方（左側）は資金の運用状況を、貸方（右側）は資金の調達源泉を表します。

貸方はさらに、返済が必要な負債と、返済不要な純資産に分けられます。
金融機関からの借入れによる資金調達はデット・ファイナンス、株式発行等による資金調達はエクイティ・ファイナンスと呼びます。

資産

資産は大きく「流動資産」「固定資産」「繰延資産」に分類されます。

大分類	小分類	具体例
流動資産	当座資産	現金、預金、受取手形、売掛金 等
	棚卸資産	製品、商品、仕掛品、原材料 等
	その他流動資産	前渡金 等
固定資産	有形固定資産	建物・土地、機械・装置、船舶・車両 等
	無形固定資産	特許権、のれん、商標権 等
	投資、その他資産	投資有価証券 等
繰延資産	–	創立費、開業費 等

流動資産と固定資産は、営業循環基準と1年基準によって分類されます。

営業循環基準

営業循環とは、企業本来の事業活動によって現金が商品になり、商品を販売して現金として戻ること。
この営業循環過程内で発生したものを流動項目と言い、それ以外は固定項目とする基準。

たとえ回収までに1年を超える場合でも、営業循環の一部であれば「流動資産」に分類される。

1年基準

営業循環基準では分類できないもの（基準外の債権など）について、原則1年以内に現金化できるものを流動項目、1年を超えて現金化できるものを固定項目とする基準。

満期保有目的の社債で、満期が1年以内なら流動資産、1年超なら固定資産。

流動資産

流動資産は、当座資産、棚卸資産、その他流動資産に細分化されます。

当座資産

販売過程を経ず、比較的短期間で容易に現金化できる資産。
現金、預金、受取手形、売掛金 等

売掛金：販売した商品で、まだ代金の回収ができていない金額。

棚卸資産

• 販売目的で保有する資産（商品・製品）
• 販売資産の生産過程にある資産（仕掛品）
• 販売資産の清算に漸次消費される資産（原材料）

固定資産

固定資産は、有形固定資産、無形固定資産、投資その他資産に細分化されます。

有形固定資産

生産準備手段として役立つ実体価値を有した資産。
建物・土地、機械・装置、船舶・車両 等

無形固定資産

実体を持たない法律上の権利などの資産。
特許権、のれん、商標権 等

負債

負債は大きく「流動負債」「固定負債」に分かれます。

大分類	小分類	具体例
流動負債	短期金銭債務	支払手形、買掛金、短期借入金 等
	短期性引当金	返品調整引当金 等
	その他流動負債	前受金、預り金、未払い費用 等
固定負債	長期金銭債務	社債、長期借入金 等
	長期性引当金	退職給付に係る負債 等
	その他固定負債	繰延税金負債等

流動負債と固定負債は、資産と同様に営業循環基準と1年基準によって分類されます。

流動負債

流動負債は、原則1年以内に返済期が到来する債務です。

短期金銭債務

• 支払手形（支払期限と金額を約束する証書）
• 買掛金（購入商品のうち未払いの代金）
• 短期借入金 等

短期性引当金

返品調整引当金（販売商品が返品された場合に払い戻すための準備金）など。

固定負債

流動負債は、返済期限が1年超えの債務です。

長期金銭債務

社債、長期借入金 等

長期性引当金

退職給付に係る負債 等

退職給付に係る負債とは、企業が将来、従業員に支払うことになる退職金や企業年金などの給付に関する債務を、現在の時点で見積もって計上する負債のこと。

純資産

純資産は、株主資本と株主資本以外に大別できます。
株主資本を構成する主要素は、資本金、資本余剰金、利益余剰金です。
一方で株主資本以外の項目は、新株予約権や非支配株主持分（連結財務諸表のみ）などがあります。

自己資本	株主資本	資本金
		資本余剰金
		利益余剰金
		自己株式
	その他の包括利益累計額（連結財務諸表の場合）
株式引受権
新株予約権
非支配株主持分 （連結財務諸表のみ）

純資産 = 自己資本 + 株式引受権 + 新株予約権 + 非支配株主持分
自己資本 = 株主資本 + その他の包括利益累計額
株主資本 = 資本金 + 資本余剰金 + 利益余剰金 + 自己株式

資本金

企業が発行した株式と引き換えに株主が出資した金額。
株主が払い込んだ総額のうち、資本金にされなかった額が資本準備金。

資本余剰金

資本準備金とその他資本余剰金の合計金額。
株式発行価格の2分の1を資本準備金にできる。

利益余剰金

法定準備金が資本金の4分の1に達するまで、配当金の10分の1以上を利益準備金または資本準備金として積み立てる必要がある。
法定準備金が4分の1を超えていれば、超過分を配当可能利益に振替できる。

法定準備金

資本余剰金の中の資本準備金と、利益余剰金の中の利益準備金の合計金額。

株式引受権

取締役や執行役の報酬として株式を無償交付される権利。

新株予約権

株式を一定の条件で取得できる権利。

非支配株主配分

連結子会社の資本のうち、連結財務諸表作成会社（親会社）に帰属しない部分。